カメラの前に横浜税関から通知が届く
海外からレンズやカメラを購入することがしばしばあり、時と場合と物により、税関にて課税が課せられる事がある。
"不服がある場合は税関まで異議申し立てを……" といった事が書いている時点で、課税の信ぴょう性を問いただしたくなるが、いつも面倒が勝るので払い、郵送物を受け取っている。
だが今回は、郵送物は送られて来ず、代わりに "通信事務郵便" というタイトルの、返信はがき付き書留郵便物が送られてきた。
曰く、"この郵送物には金額が書かれておらず、課税対象かどうかが不明。購入時の Invoice を貼り付け、返送してください。また以降は、セラーに商品金額を記載するよう伝えるように" とのこと。
突っ込みどころが多いが、まず、はがきに Invoice（支払明細）を貼れというのが非現実的。
更に、送付時の切手が実費なのも解せない。
ショックのあまり数日間放置してしまっていたが、商品ページはまだ online に残っているのを思い出し、Google URL Shorter で短縮した URL を記載。補足として、商品の状態と金額、更に用途は趣味である事を明記した。
税関も、まさかカメラ一台千円だとは思わなかったのではないかと思うが、三日後くらいにカメラは無事届いた。非課税だった。